粉体設備での静電気

樹脂粉や化学原料、食品粉体を扱う工場では、配管やホッパーへの付着、計量値のばらつきに静電気が関わっていることがあります。可燃性の粉体であれば、帯電した粉体からの放電が粉塵爆発の着火源になるおそれも否定できません。

この記事では、粉体設備で静電気が発生・蓄積する仕組みと、起こりやすい工程、設備面でとれる対策を整理します。自社ラインのどの工程で帯電が積み上がっているかを確認する際の参考にしてください。

粉体設備で発生する静電気とは

2つの物体が接触して離れると、表面の電子の一部が片方へ移ります。この「接触帯電」によって、一方がプラス、もう一方がマイナスに帯電する現象が静電気の正体です。

粉体は1粒ごとに表面を持つため、同じ重さの塊と比べて接触面積が桁違いに大きくなります。輸送や投入のたびに無数の接触と分離が起こり、短時間で多くの電荷を帯びやすい性質を持っています。

発生した電荷がすぐに大地へ逃げれば、問題は起きません。樹脂粉のように電気を通しにくい粉体は電荷を保持し続けるため、設備内に電荷が溜まっていきます。労働安全衛生総合研究所の災害調査で扱われたトナー原料は、体積抵抗率が6.17×1012Ω・m以上でした※1。この値は高帯電性の物質に分類される水準です。

※1参照元:労働安全衛生総合研究所「災害調査報告書 トナー製造工場で発生した爆発災害(要約版)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/pdf/saigai_houkoku_2022_04.pdf)

静電気が発生しやすい工程・設備

静電気は、粉体が「動く・ぶつかる・落ちる・離れる」場面で発生します。粉体設備では、次の工程で帯電量が増えやすい傾向です。

  • 空気輸送:配管内を高速で流れる粉体が、管壁や曲がり部に繰り返し衝突する
  • 原料投入:フレコンバッグや紙袋からホッパーへ落とす際に、袋の内面と粉体が擦れる
  • サイロ・ホッパーへの充填:帯電した粉体が堆積し、内部に電荷が蓄積する
  • 混合・撹拌:粒径や材質の違う粉体同士が、接触と分離を繰り返す
  • 集塵:バグフィルターのろ布に微粉が衝突し、払い落としの際に剥離する

帯電は1か所で完結せず、上流の輸送で帯びた電荷を抱えたまま次工程へ運ばれます。空気輸送で帯電した粉体がそのままサイロへ充填されるように、工程をまたいで電荷が積み上がる点に注意してください。安衛研の研究紹介でも、配管輸送や貯蔵設備への充填が帯電の生じやすい場面として挙げられています※3。

※3参照元:労働者健康安全機構「産業保健21 第118号 粉体を取り扱う産業現場の静電気対策に関する研究」(https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/sanpo21/pdf/118_p28.pdf)

粉体設備で静電気が発生・蓄積する要因

同じ設備でも、季節や原料が変わった途端に付着や放電が増えることがあります。発生する電荷の量と、電荷が逃げにくい条件の両面から原因を切り分けると、手を入れる順番が見えてくるはずです。

粉体と設備・配管との接触や摩擦

粉体と管壁が接触する回数と勢いが大きいほど、移動する電荷は増えます。輸送速度を上げると帯電量も増える傾向にあり、曲がり部やレデューサーなど衝突が集中する箇所は特に帯電しやすい場所です。

配管や機器の材質も帯電量を左右します。樹脂製のホースやライニング材は電荷を逃がしにくく、金属配管に比べて表面に電荷が残りやすい素材といえます。

粉体同士の衝突・接触・分離

粉体同士でも、粒径や材質が違えば接触帯電が起こります。混合工程では大きい粒子と微粉が逆の極性に帯電するケースがあり、静電気力で微粉が偏ったり、機壁に張り付いたりすることも珍しくありません。

この帯電は偏析の一因にもなります。配合比率が工程の途中で崩れると、後工程の製品品質にまで影響が及ぶでしょう。混合工程の設備選定については粉体混合・撹拌設備のページで解説しています。

湿度・粉体の水分量が低い

空気中の水分は物体表面に薄い水の膜をつくり、電荷を少しずつ逃がす役割を果たします。冬場の乾燥した時期や、乾燥工程を経た水分の少ない原料では、この逃げ道が失われて電荷が残りやすくなります。

冬季に入ってから配管の付着や計量のばらつきが増えた場合は、湿度の低下で帯電しやすくなっている可能性があります。季節によって症状が変わるかどうかを記録しておくと、原因を切り分ける手がかりになるでしょう。

設備が適切に接地されていない

金属製の設備でも、大地とつながっていなければ電荷は逃げません。フランジのパッキンやゴム製のフレキシブルホースで区切られた金属部品は、電気的に「浮いた」状態になりやすい箇所です。

安衛研の災害調査では、投入シュートのゴムホースを固定する金属器具が、外れた状態でホッパー内から見つかりました。報告書は、この器具が接地のない導体となり、火花放電を起こした可能性が高いとみています。器具の静電容量は約20pFで、23kV以上に帯電すると放電エネルギーが粉体の最小着火エネルギー5mJを超えると推定されました※1。小さな金具1つの接地切れが着火源になり得ることを示す事例です。

※1参照元:労働安全衛生総合研究所「災害調査報告書 トナー製造工場で発生した爆発災害(要約版)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/pdf/saigai_houkoku_2022_04.pdf)

粉体の静電気を放置した場合に起こり得る問題

日常の運転で気づきやすい問題の一つが付着です。帯電した粉体はホッパーや配管の内壁に引き寄せられ、残留や清掃負荷の増加、品種切替時のコンタミにつながります。付着が成長して、ブリッジや閉塞の引き金になる場合もあるでしょう。

計量や供給の精度にも影響が出ます。計量ホッパーの内壁に粉体が張り付けば排出量が設定値からずれ、配合精度が安定しません。作業者が帯電した設備や粉体に触れて電撃を受け、驚いた拍子に転倒・転落する二次災害も起こり得ます。

可燃性粉体では、放電が粉塵爆発の着火源になり得ます。産業保健21に掲載された安衛研の解説によると、産業現場で静電気が原因とされる火災は年平均約100件です(消防庁「火災年報」令和3年度版)。そのうち11%は、帯電した粉体からの放電が原因とされています※3。

放電の形態には、金属同士の間で起こる火花放電や、帯電した絶縁性の容器・ホースと接地導体の間で起こるブラシ放電があります。サイロなどに堆積した粉体の表面では、コーン放電(バルク放電)と呼ばれる放電も起こります※5。どの形態がどれだけのエネルギーを持つかは粉体と設備の条件で変わるため、一律には判断できません。

※3参照元:労働者健康安全機構「産業保健21 第118号 粉体を取り扱う産業現場の静電気対策に関する研究」(https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/sanpo21/pdf/118_p28.pdf)
※5参照元:労働安全衛生総合研究所「静電気安全指針2007(JNIOSH-TR-No.42)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/tr/TR_No42.pdf)

粉体設備の静電気を低減する主な対策

静電気対策は「発生を減らす」「溜めずに逃がす」「放電しても着火させない」の3段階で考えると整理しやすくなります。以下では、設備側でとれる代表的な対策を紹介します。

設備・配管を適切に接地する

基本となるのは、配管・ホッパー・サイロ・フィーダーなど金属製の設備をすべて接地し、部材同士を導線でつなぐボンディングを施すことです。労働安全衛生総合研究所の静電気安全指針2007では、接地による漏洩抵抗を106Ω以下とするよう示しています。その条件を満たすため、接地極の接地抵抗は1,000Ω以下、ボンディングの抵抗も1,000Ω以下が目安です※5。

見落としやすいのは、フランジやフレキシブルホース、点検口の蓋、ホースバンドといった設備の「継ぎ目」です。導通をテスターで定期的に測定して点検表に記録すると、改造や部品交換で接地が切れたまま運転するリスクを減らせます。金具は外れにくい構造にし、脱落しても設備内で浮いた導体にならない設計にしてください。

可燃性の粉体を扱う設備では、法令上の義務にも注意が必要です。労働安全衛生規則第287条は、可燃性の粉状の物のスパウト移送やふるい分けを行う設備を対象の一つとしています。静電気による爆発・火災のおそれがあるとき、事業者は接地や除電剤の使用、湿気の付与などの措置を講じなければなりません※6。

※5参照元:労働安全衛生総合研究所「静電気安全指針2007(JNIOSH-TR-No.42)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/tr/TR_No42.pdf)
※6参照元:e-Gov法令検索「労働安全衛生規則」(https://laws.e-gov.go.jp/law/347M50002000032)

帯電しにくい設備・部材を選定する

人や容器も帯電の発生源です。フレコンバッグは静電気対策品を選び、接地が必要なタイプ(TypeC)は確実に接地します※5。作業者には静電靴と帯電防止作業服を着用してもらいましょう。安衛研の調査報告では、作業床を導電性の床材にし、漏洩抵抗を108Ω以下に保つことが再発防止策として示されました※1。

樹脂製の配管やホースを使っている箇所は、導電性・帯電防止タイプへの置き換えを検討しましょう。付着しやすい箇所の内面仕上げを見直すと、帯電による張り付きと固着の両方を抑えられる場合があります。付着全般の対策は粉体が付着・固着する原因と防止策で解説しています。

※5参照元:労働安全衛生総合研究所「静電気安全指針2007(JNIOSH-TR-No.42)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/tr/TR_No42.pdf)
※1参照元:労働安全衛生総合研究所「災害調査報告書 トナー製造工場で発生した爆発災害(要約版)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/pdf/saigai_houkoku_2022_04.pdf)

粉体の輸送・投入条件を見直す

帯電量は衝突の回数と勢いに左右されるので、輸送・投入の条件を変えるだけで減らせることがあります。空気輸送であれば、閉塞しない範囲で輸送速度を下げる、曲がり部の数を減らす、急な曲がりを大きな曲率半径に変えるといった方法が考えられます。

投入工程では、落差を小さくし、一度に大量の粉体を落とさないよう投入速度を調整するのが有効です。輸送速度を下げると閉塞のリスクが高まるため、帯電と詰まりのバランスを見ながら条件を決める必要があります。安衛研では、帯電した粉体に逆極性の粉体を混ぜて電気的に中和し、放電を抑える方法も研究されています※3。

※3参照元:労働者健康安全機構「産業保健21 第118号 粉体を取り扱う産業現場の静電気対策に関する研究」(https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/sanpo21/pdf/118_p28.pdf)

空気輸送の方式ごとの特徴は粉体空気輸送システムを、配管の詰まり対策は粉体の詰まり・閉塞が起こる原因と防止策を参考にしてください。

湿度・環境条件を適切に管理する

室内の加湿は、絶縁物の表面から電荷を逃がしやすくする方法として知られています。静電気安全指針2007では、相対湿度50〜65%程度の一般的な湿度管理では、粉体の電荷緩和は期待できないとしています※5。70%以上の高湿度にすると多くの粉体で表面抵抗が下がるものの、低速の空気輸送や常温のプロセスに限って使える方法です。

※5参照元:労働安全衛生総合研究所「静電気安全指針2007(JNIOSH-TR-No.42)」(https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/tr/TR_No42.pdf)

注意したいのは、吸湿しやすい原料との相性です。食品粉体や一部の樹脂原料は湿気を吸うと固まりやすく、加湿が付着やブリッジ・ラットホールを招くおそれがあります。加湿は補助的な手段と位置づけ、接地を前提に除電器などとの組み合わせを検討してください。

可燃性粉体では粉塵爆発対策と合わせて検討する

可燃性の粉体を扱う場合、静電気対策は粉塵爆発対策の一部として位置づけます。扱う粉体の最小着火エネルギー(MIE)を把握し、想定される放電エネルギーと比べて危険度を評価する流れが基本です。

前述のトナー原料はMIEが5mJと低く、わずかな火花放電でも着火し得る粉体でした。こうした粉体では接地や帯電防止に加え、窒素置換による酸素濃度の低減、粉塵濃度の管理、爆発放散設備の設置などを組み合わせて検討します。防爆設計の考え方は粉塵爆発の原因と対策で詳しく紹介しています。

粉体の静電気対策はライン全体を俯瞰して考えることが重要

静電気は、輸送で帯びた電荷が充填工程で蓄積し、計量工程で付着として表れるように、工程をまたいで問題になる現象です。症状が出ている設備だけを見直しても、上流で帯電が続いていれば十分な効果が得られない場合があります。

対策を検討する際は、原料の受入れから貯蔵・供給・輸送・混合・集塵までを一連のラインとして見直すことをおすすめします。帯電が増えている工程を把握してから手を入れる箇所を決めると、不要な設備投資を抑えやすい点もメリットです。

既設工場では、建屋のスペースや既存設備との取り合いから、理想的な配管ルートや設備配置をとれないこともあるでしょう。基本設計から機器調達、施工、試運転まで一括で対応し、既設ラインの制約を踏まえたレイアウトを提案できる会社もあります。こうした会社に相談すれば窓口を一本化でき、工程をまたいだ対策を検討しやすくなる点が利点です。帯電しやすい樹脂粉を扱う工場の設備については粉体原料を扱う樹脂プラントで紹介しています。

まとめ
粉体の静電気は
工場分野によって
重視すべき対策が異なる

粉体の静電気対策で優先すべき点は、扱う原料や製品、工程によって変わります。例えば、樹脂・コンパウンド工場では電気を通しにくい樹脂粉や添加剤の帯電と付着、食品工場では乾燥した粉体の付着や品種切替時のコンタミ、医薬品工場では帯電による付着・残留や計量精度への影響、電池・電子材料工場では微粉の帯電による凝集や分散状態への影響が、重要な管理項目になります。

当メディアでは、粉体プラントの設計・改修を検討する際の参考として、4つの工場分野に対応する粉体プラント建設・エンジニアリング会社を紹介しています。対象は樹脂・コンパウンド工場/食品工場/医薬品工場/電池・電子材料工場です。自社の原料特性や工程条件に合った会社を比較・検討する際は、原料特性や工程条件に合った会社を選ぶ際の参考としてご覧ください。

工場分野別におすすめ
粉体プラント
エンジニアリング会社4選

粉体プラントエンジニアリング会社は日本国内だけで350社※1以上も存在するため、自社に適した会社を見極めるには膨大な時間と手間がかかります(2026年6月時点)。

ここでは、粉体プラントの設計・改修で代表的な4つの工場分野(樹脂・コンパウンド工場/食品工場/医薬品工場/電池・電子材料工場)ごとにおすすめの会社を厳選していますので、比較検討の最初の一歩としてご活用ください。

※1:(A)と(B)のうち、重複していた会社を除く合計値
(A)2026年6月時点のGoogle検索「粉体プラント建設」で表示された全ページのうち、公式HPにて粉体プラント建設に対応している旨を確認できた日本の会社
(B)2026年6月時点の日本粉体工業技術協会公式HPに掲載されていた協会会員リストのうち、プラント・エンジニアリング事業を手掛けている旨を確認できた日本の会社
参照元:日本粉体工業技術協会公式HP(https://appie.or.jp/introduction/member/)
樹脂・コンパウンド工場
なら
積水アクアシステム
積水アクアシステム
引用元:積水アクアシステム公式HP
(https://www.landingpage-synergy.com/NYcFOFrT/)
配合・グレード切替が多い
樹脂工場の
既設ライン
停止リスクを抑えられる

樹脂・コンパウンド分野における累計1,400件のプラント受注実績※2に基づき、グレードによって異なる摩耗・ブリッジ・偏析など樹脂原料特有の課題や既設ラインとの取り合いを見越して設計・構築。

既設設備を活かした改造・増設により、生産計画への影響を抑えながら、新グレードの立ち上げや生産能力の拡張を進められます。

食品工場なら
日清エンジニアリング
日清エンジニアリング
引用元:日清エンジニアリング公式HP
(https://www.nisshineng.co.jp/)
食品業界で問題視されやすい
アレルゲン・異原料混入
リスクを低減

食品プラント関連事業を50年以上※3手掛けており、品種ごとに専用のコンテナを使い分けるIBCシステムを提供しています。

品種切替はコンテナを交換するだけで済み、前品種の原料が残留・混入する経路自体を断てるため、アレルゲン・異原料のコンタミリスクを構造的に抑えることが可能です。

医薬品工場なら
日曹エンジニアリング
日曹エンジニアリング
引用元:日曹エンジニアリング公式HP
(https://www.nisso-eng.co.jp/)
医薬品間のクロスコンタミや
作業者の曝露リスクを
抑えられる

原薬マルチプラントや高薬理対応設備の建設実績※4と、医薬品原料開発を手掛ける日本曹達グループの知見を基に、作業者が原薬に触れる工程を抑える封じ込め構造や、クロスコンタミ対策を含むGMP前提の設計に対応。

医薬品ならではの厳格な水準で、クロスコンタミ・曝露リスクを抑えた粉体ラインを構築できます。

電池・電子材料工場なら
アシザワ・ファインテック
アシザワ・ファインテック
引用元:アシザワ・ファインテック公式HP
(https://ashizawa.com/)
ナノレベルの粒度・分散状態を
維持して
電池・電子材料を
量産化できる

電池・電子材料用途の粉砕機・分散機開発からプラントエンジニアリングまで対応。卓上実験機から量産機まで扱い、ナノ領域の粒度・分散制御技術で研究開発時の状態を量産ラインでも再現できます。

摩耗・金属コンタミを抑える独自技術で不純物混入を防ぐことも可能です。品質のばらつきを抑えながら、歩留まり向上や安定生産に貢献します。

※2参照元:積水アクアシステム公式HP|1964年の設立から2025年3月末時点までの累計実績(https://www.landingpage-synergy.com/NYcFOFrT/)
※3参照元:日清エンジニアリング公式HP|2026年6月時点の公式HPで確認できた情報(https://www.nisshineng.co.jp/manufacturing/)
※4参照元:日曹エンジニアリング公式HP|2026年6月時点の公式HPで確認できた情報(https://www.nisso-eng.co.jp/business/science/)